【イマネタ】名大病院の医師が見た被災地「珠洲市の今の姿は未来の東海地方の我々の姿」…災害関連死を防ぐ新たな教訓とは

災害医療派遣チームの隊長として石川県珠洲市で救援活動を行った、名古屋大学病院の山本尚範救急科長。山本救急科長が被災地で見つけた災害関連死を防ぐ新たな教訓とは？

「県営名古屋空港に来ていまして、高齢福祉施設の人をこちらに自衛隊機で搬送するというミッションがありまして」（名古屋大学病院 山本尚範救急科長）

　石川県からの要請を受け、愛知県は被災した高齢者の受け入れを開始。

　11日は石川県珠洲市の高齢福祉施設から計30人が到着し、県内12の医療機関に搬送されました。

　医療機関で検査や体調管理を行ったあと、県内の高齢福祉施設などに入所する予定です。

「介護度の高い人々を、被災者が被災者をみている状況で、このまま行けば確実に避難所にいる人以上にリスクが高く、病気を発症して災害関連死につながってしまう」（山本救急科長）

「患者搬送リストは向こうにしかないので、10～20人出すということもあるので」（職員）
「そっちが流動的ですもんね。常に動いているから」（山本救急科長）

　名古屋大学病院の山本尚範救急科長は1月4日から8日までの間、名古屋大学病院の災害派遣医療チームの隊長として、石川県珠洲市で救援活動を行いました。

　アスファルトがひび割れた道路を慎重に進み、名古屋から被災地までは10時間以上かかったといいます。

　山本救急科長らのチームは珠洲市内の高齢福祉施設を回り、状況を調査するとともに治療が必要な人がいれば医療機関に搬送するという業務にあたりました。

「一番不安な点、ここを助けてほしいとか、どういうところですか？」（山本救急科長）
「できれば、どこかにしばらく代わりの施設に入っていただいて、受け入れる準備が整ったらまた戻ってきて、いつものようなケアをさせてもらえるのが一番」（介護スタッフ）

「実際どのような状況だったんでしょうか？」（竹田起基アナウンサー）
「なかなか厳しい状況で介護スタッフも避難所から通われている。水も無い、電気も無い、それから人もいない。そういう状況で重い介護度の人を非常に少ない人数で支えている状況。今まではいわゆる広域搬送といって緊急な治療が必要な人々を中心に被災地外に運び出すオペレーション、こういう取り組みはDMAT（災害派遣医療チーム）でもやってきました。ただ今回は病気ではなく、介護が必要な人、寝たきりの人や体が不自由な人、こういった人を自衛隊のヘリコプターで搬送するということはほとんど無かった」（山本救急科長）

　今回搬送された高齢者の中には、山本救急科長が訪れた高齢福祉施設の入所者も含まれていました。

　山本救急科長は高校生のとき、阪神大震災の復興ボランティアに参加し、医師を志しました。

　これまで様々な災害の現場で活動してきましたが、能登半島地震では新たな課題が見つかったと話します。

「今回の能登半島地震とこれまでの災害派遣との違いは？」（竹田アナウンサー）
「今回の能登半島地震は『高齢化』『過疎』『介護』がキーワード。特に山間部、能登の奥の方に被害が集中していて、なおかつ、とても高い高齢化率があり、それを支える介護の力は強くない、若いスタッフが少ないという状況。介護が必要な人はもともと体が弱い状態で、ケアをする人もいなくなってしまうと、あっという間に災害関連死の方向に行ってしまう可能性がある。例えば珠洲市の高齢化率は52％でかなり高い。愛知だけでなく岐阜・三重の山間部は特にそうですが、これからどんどん高齢化率が上がっていく。そうなると珠洲市三崎町の今の姿は未来の東海地方の我々の姿だと思う。これから東海地方では南海トラフ巨大地震が想定される中で、非常に大事な教訓考えていかなければいけない問題だと思う」（山本救急科長）